徒然の書

思い付くままを徒然に

人間のあり方

TVも見ない、新聞も読まない、殆ど外界との情報を断ってしまってからもう十年以上になる。
必要な外界の情報は時折見るPCからの情報だけであるが殆ど不自由はしない。
三面記事の殺伐としたものは心を乱す大本になる。
経済も、政治の茶番劇も必要ない。
先日、必要事項を検索している時に、ニコンが危ないという見出しが飛び込んできた。
昔、フイルム時代に、日本にもニコンFなどという優れたカメラがあったが、憬れの的であった。
とうとうニコンを手にすることも無く、私の写真生活は35mmより、中判カメラへと移っていて、大伸ばしして楽しんでいたが、カメラは純日本製であった。
デジタルの時代に入って、カメラもデジタルに移ってその刻検討したのがMade in Japanであることが第一条件であった。
日本の民に育てられ、他カメラやレンズは、利益幅確保などと言う姑息な考えで、海外に生産拠点を移したメーカーは選択の範囲外であった。
そう、ニコンを造り出した日本工学は己を育ててくれた日本国民を袖にして、己の利益だけのために、日本で育てられた様々な技術を持って中国へ転出してしまった。
生産拠点を中国に移してどれ程の利益を上げたのかは知らないが、日本工学が実質中国光学となって、日本国産すなわちmade in japanニコンデジタルカメラは姿を消した。
尤も、最高級品だけは国内で生産されてはいる様だが・・・・・
ニコンカメラは日本国産だと多くの人も、あるいは世界の人もニコンは中国の企業だと思っている人が大多数であろう。
カメラにはmade in chinaって表示されているのだから、日本国産であって良いわけはない。
日本で育てられ、日本に後足で砂をかけた日本工学がどうなろうと知ったことではないが、今まで数多くの企業が同じように、後足で砂を掛けた日本に安かろう悪かろうのmade in china製品を雲霞の如く輸入している。
安い労働力を使って、儲け幅を増大しようと目論んだことだが、それでもお釈迦になる企業は為るのである。
生産コストが下がったからと言って、企業が飛躍的に伸長するわけではなかろう。
日本の人件費はいまだに先進諸国の世界のレベルには達していなかろう。
日本の労働力が世界のレベルから見て、極端に安かった時期、世界の先進企業が日本に生産拠点を移す事は無かった。
それが当然、といえば当然の企業倫理であり、国家としても日本の政治屋や官僚の様に阿呆面下げて、流出を為す術も無く眺めている様な外国の政治家たちはいなかったということである。
我が国の政治屋や官僚共は安易に、逆輸入する製品に高額の税を掛ければ元は取れると思っていたようであるが、中国政府の反対にあってそれもポシャってしまった。
何とも情けない政治屋や官僚共であろうか。
将に我が国の権力者は内弁慶である。
弁慶さんが聴いたら涙を流して悲しむだろう。
中小企業の人々が必至で磨き上げた技術もろとも海外の低賃金国へ流出させた流出企業の責任は重い。
日本の低賃金時代がどれ程続いたか・・・・
Chinaへ出た時その低賃金が何時まで続くと考えたのだろう。
まさか永久に低賃金で生産を続けられると思ったわけではあるまい。
早晩、労働運動が激しくなって撤退するとき、持ち出した技術はどの様にするつもりであったろう。
随分と下請け企業を泣かせ、過酷な状態に陥らせたことは想像に難くない。
近頃、Mede in Chinaの製品の粗悪さが目立つのを回避する為かMmade in PRCなどという見慣れない表記をするふざけた企業が現れたという。
 
「Made in PRC」という表示を見て、どこの国で作られたものかわかるだろうか。「PRC」は、中華人民共和国の英文表記「People‘s Republic of China」の頭文字を取ったもので、この表示は中国産を意味している。日本では、「Made in China」と表示するのが一般的だが、あえて浸透していない「PRC」を用いる真意はどこにあるのか。中国産を敬遠する消費者の目をごまかし、売り上げを伸ばそうとする確信犯的行為との専門家の指摘もある。
――産経ニュースに2014.12.15 11:00更新よる。――
薄汚い企業経営者よ薄汚い真似をしてもそれは知れ渡るまでの一時的なもの、それを買った消費者は二度と己の企業のものは手にしなかろう。
 
近い将来進出企業に労働問題などで大変な暗雲が持ち上がるであろう様な気がしているのは、今々はじょまったことではない。
人間である以上、何時までも低賃金で甘んじている訳はない。
特に中国では・・・・
その時あらゆる施設をそのままに撤退する事にならざるを得ないような気がしている。
恐らく中国は政府がしゃしゃり出てくることは目に見えており、日本の政治屋などではとても太刀打ちできまい。
ニコンがこのまま立ち直ればいうこと無いが、ずっこけて肩代わりするのが何処の企業なのか、中国光学にならないことを願うばかりである。
安い労働力をつって、うまい汁を吸おうとしても、企業と言うものは生産費の削減だけで充実するものではないという見本のようなものである。
企業の成長は人間でいえば、全人格的なものであり、すべてにバランスが必要であることの証であろう。
 


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